小千谷市　岩沢

　　工事の挫折

　ところが大正１２年９月１日関東大震災が起こって鉄道省はその復旧に追われ、経済不況による民間電力の過剰と相まって工事は１３年ついに中止され、信濃川電気事務所も大正１４年３月廃止された。しかし鉄道省は開発を断念したわけではなく、省内で調査研究を続けていた。「大正１０年当時の計画は田沢・小千谷間を１段に開発し、小千谷に発電所を設け、総落差１００ｍ強で発電するものであったが、再検討の結果、２段開発として、千手と小千谷に落差各５０ｍの２発電所を設け、各発電所とも水路を２条として、工事をそれぞれ２期に分割し、千手の渇水量を対象とするものを第１期工事、同平水量を目標とするものを第２期工事、小千谷の渇水量を対象とするものを第３期工事、同平水量を採るものを第４期工事とする案に変更された」（同発電所工事誌）ので、小千谷としては、第３期・第４期工事に期待をかけるほかはなかった。

　昭和５年、不況の絶頂期に第１期工事計画が議会を通過し、６年４月中魚沼郡千千町に信濃川電気事務所が設置され、１４年第１期工事が完成して５万キロワットの発電を開始した。第２期工事は１５年４月着工して、１９年４月完工した。
　第３期工事は、太平洋戦争中軽金属増産に寄与するために方針が切り替えられ、２ヵ年完成の目標のもとに昭和１９年３月一斉に工事に着手したが、生産力低下のため資材の補給が続かず、まもなく工事を中止し、２０年２月工事請負契約を解除した。
　こうして、戦前の不況以来２０余年にわたって渇望されたこの工事は、ついに陽の目を見なかったのである。

　　再着工とエ事ブーム

　終戦後産業が漸次復興すると、激増する東京近郊の輸送を果たすために、日本国有鉄道は第３期工事を完成する必要に迫られた。昭和２３年１１月１４日小千谷小学校で起工式を挙行したが、これは再々々着手ということになる。発電所の位置は吉平から山本へ変更され、ここが工事の中心地となった。町当局・町議・商工会等が一丸となって工事協力のための協議会を作り、連絡事務所の設置、あるいは金融の活発化等を相談した。工事は厳寒骨をさす中で突貫工事を進め、大型トラックの往来は１分間３台にものぼり、そのために道路は荒廃し、まるで泥沼のようになった。２４年１１月１５日には千手にあった工事事務所が東小千谷に移転して、麻真田捲糸組合の工場を買収して事務所とし、中子付近と栄町に官舎村が出現した。

　商工業者は売込みのため建設業者と懇談したが、「小千谷ノ業者ハ愚鈍ナノカ、金ガアッテアセラヌノカ、不活発ダ」と酷評され、金物・海産物・食料品等ほとんど値段が折りあわず、理髪屋の現地出張の話も業者間の話しあいがまとまらぬため実現せず、２４年１０月に第１回の合同出張販売をしたが、これまた見るべき成果をおさめることができなかった。
　しかし人口は急速に増加し、２４年の２１，５５３人が２５年には２５，７２４人（国勢調査）となった。
　２２年末には各種の飲食店は１１軒にすぎなかったが、２５年３月には一般食堂２５軒・喫茶店２・仕出屋１３・すし屋２・そば屋２・氷菓子屋３・肉店７・料理屋１２という驚くべき盛況で、町は泥靴と地下足袋でわきたつようなにぎわいを呈した。

　ドッジの均衡財政とシャウプの税制改革によって日本の経済界が大手術の苦痛に呻吟（しんぎん）していたとき、小千谷は例外的繁栄を誇った。日銀小千谷代理店によって工事関係者に支払われた資金は、昭和２５年１，８９１,１７８，８４１円、昭和２６年１，０１３，９２３，７４１円、昭和２７年６７７，１１９，８９５円の巨額にのぼった。また煙草の売上高も昭和２６年４７，０４４，４５６円、昭和２７年４２，０１２，２８１円にのぼった。
　この数字で明らかなように、工事の最盛期は２５年であった。芸妓の数も急増したので、料理置屋組合では新人の教育と旧人の再教育のため芸妓十訓を作成して芸妓や業者に配布した。その第五訓には「芸妓は客に対し不自然な上下の区別をせず、平等のサービスをせねばならない」、第十訓には「芸妓は自己の尊厳に目覚め、必要以上のへり下りはしてはならない」とあって、時代の空気がもりこまれていた。

　　落盤の大事故

　昭和２５年９月３日午後４時１０分、輸水路隧道工事熊谷組施工中の第七隧道に突如４５ｍにわたる大落盤が起こり、土工４５名が一瞬にして生埋めとなる大惨事が起こった。場所は細島付近の雪峠下あたりの地下で、両端にいた１２名ほどの者は風圧で吹き飛ばされ、かろうじて脱出することができた。付近の分業請負をしている各建設会社では、急拠特別救出隊を編成して救助に努めたが、なお小落盤が続いて近寄れない状態であった。
　この日は朝から危険の徴候があって補強工事をしていたが、全く予想していなかったコンクリート塗装ずみの部分から落下しはじめ、この大落盤となったのである。当日は日曜日で官庁関係の連絡が遅れ、すべてが停滞しがちであったが、細島付近は遭難者の家族や関係者、見舞いに駆けつけた人等でごったがえした。そして、それらの人の祈りもむなしく、４５名は全員死体となって発掘されたのである。

　掘鑿が進行した同年１１月ころになると、高台にある池ヶ原部落の田地３０町歩が全部干上がってしまい、地下水位も低下して一部の家では飲料水の井戸が枯れてしまった。住民は工事事務所へ集団陳情したり、町役場や町議に実情を訴え、同部落は濯漑用水と飲料水に対して永久的補償を受けることになった。

　塩殿発電所は用水の全部を吸収されて発電不能となり、国鉄に買収された。明治３７年１２月、山口権三郎等によって開設された日本有数の古い発電所も、その使命を終って８月１日閉鎖された。

　　発電開始と固定資産税問題

　 工事は予定より２ヵ月も早く、８月初めに発電開始の見通しとなり、６月２１日通水試験がおこなわれた。昭和２６年８月１日、藤井松太郎所長の手によって歴史的な発電開始のスイッチが入れられた。８月１０日には、小千谷小学校で千余名の来賓出席のもとに盛大な開業式があげられた。町では信電祭を挙行し、９日夜の前夜祭から２６日の花火大会まで、半月以上にわたって万灯コンクール・のど自慢大会・燈籠流し・野球大会等の催し物をおこない、信電一色に塗りつぶされた。

　信電ブームも終った２７年６月ころになって、別の方面から「神風」が吹く気配がしてきた。シャウプ勧告で固定資産税が新設されたが、この巨大な資産に対して全く課税しえないとは納得しがたいと、関係町村が一致協力して猛運動したかいがあって、政府および国会方面でも漸次課税に傾いてきた。２８年１０月閣議で正式決定し、国鉄の電気設備に対する税額１億２千万円のうち第７表に示した分が小千谷町へ転げこむことになった。１１月１２日午後２時、関係３町８ヵ村の関係者約６００名が明治座に参集して、「信電国鉄固定資産税確定感謝、信電第４期工事促進要望、関係郷民大会」という大変長い名称の会合が開催された。岡田知事をはじめ関係官庁の官吏や代議士等も出席し、関係町村長にみなそれぞれの役割がふりあてられてなごやかに議事進行し、一同この「神風」を喜びあった。
　信濃川発電所が固定資産税で小千谷市をうるおしている額は第７表のとおりである。

　　発電所の規模

　信濃川発電所の電力は、東京を中心とする関東・東海道一帯の国鉄電車運転用電力を供給するものであるが、東京近郊の運転用電力は時間により必要電力量の差が大きいので、これを調整するために山本と谷内の間に調整池が作られることになった。両部落の農民たちは広大な耕地がつぶされるので大反対をしたが、結局田は１反歩１２万円、畑はその７割、その他農道の迂回料等を出すことで妥協した。この工事は昭和２９年１１月にいたって完成した。
　なお第４期工事は昭和３２年ころから着手されたが、これはきわめて緩慢に施工されており、町にはほとんど影響を及ぼしていない。
　小千谷発電所の規模は有効落差が４８．２ｍ、使用水量は最大毎秒１８０㎥である。水路隧道の長さは１５．７Ｋｍで、このうち９０．５ｍは真人沢に水路橋となって地上に現われているが、他は全部地下を走っている。隧道の断面は馬蹄型になっており、幅・高さともに７ｍ、発電機は２万５千キロワット水車竪軸渦巻型発電機４台を備え、発電力は常時５万キロワット、最大７万５千キロワッ卜、千手発電所と合わせて最大１９万５千キロワットの出力があり、国鉄輸送に大きな貢献をしている。なお第４期工事は現在進行中であるが、完工後は総出力１２方５千キロワットになるという。